再生可能エネルギーと電力自由化
全般
「電気自給１００％の町に 風力柱に地熱や小水力も 高知・梼原町 （2013年 01月05日）」（日本農業新聞 2013年1月5日）
「東電が電気料金値上げ後に多くの顧客を失い、大半は新電力（ＰＰＳ）にシフトしていた事が発覚」（まっちゃんのブログ 2013年8月13日 23:03）
「再生エネ受け入れ制限なぜ ／ 東京新聞」（瀬戸の風 2014年10月8日 23:09）
「再生エネ発電増でも2％ 制度不備響く ／ 東京新聞」（瀬戸の風 2014年10月9日 18:29）
「買取制度の認定設備で福島が第1位、再生可能エネルギーの供給力437万kW」（スマートジャパン 2015年1月5日）
「動き出す電力システム改革（30）：新電力が500社を突破、1年間で3倍に増える」（スマートジャパン 2015年2月6日）
「さらば電力会社！ 自家発電で自給生活する人が意外と増えていた」（週プレNews 2015年2月18日）
「山形県 都道府県初の地域新電力会社設立 「卒原発の一環」。電力の地産地消推進へ（河北新報）」（Finance GreenWatch 2015年2月22日）
「電力供給サービス：生協が首都圏の電力を自給自足、再生可能エネルギー中心に調達」（スマートジャパン 2015年3月26日）
「フランス政府が隠す「不都合な真実」：「100％自然エネルギーでも原子力発電より安価」／ルモンド紙（4月9日）」（フランスねこのNews Watching 2015年4月28日 22:17）
「期待は禁物!「電力自由化」のまやかし～結局、国民がソンして官僚が栄えるだけじゃないか?」（現代ビジネス 2016年1月26日）
「京都）薪ストーブで発電、燃料は放置竹林で伐採した竹」（朝日新聞デジタル 2016年2月2日 03:00）
「電力小売自由化問題（2）あたかも自然エネルギーの電気を買うと原発をなくせるかのように誘導するサイト」（ブログ「風の谷」 再エネは原発体制を補完する新利権構造 2016年2月4日）
「来月（４／１）自由化 再生エネ？知りたいのに 電気のもと公表３割 東京新聞 ／ 名ばかり自由化だね」（瀬戸の風 2016年4月5日 19:59）
「「電力自由化」直前！電気選びのポイント～隠れ東電にご用心／吉田明子さん（FoE Japan）」（野菜デモのブログ 2016年3月20日 13:26）
「波力発電にかける 原発５基分の潜在能力」（東京新聞 2016年5月9日）
「東京ガス 電力販売40万件超 セット割引好調 年度目標を突破 ／ 東京新聞」（瀬戸の風 2016年8月3日 08:18）
「原発停止により発電所およそ36基分、大幅な省エネが実現した」（「隠れた燃料」が日本経済を救う 2016年8月4日）
「エネルギー管理：丸紅、火力発電所にGEのPredix導入 世界展開も検討」（スマートジャパン 2017年4月24日）
「ちょっと紹介 明日（28日）の紙面」（日本経済新聞 2017年4月27日 20:52） ※大手商社の丸紅が中国電力を上回る発電能力を持っている。「丸紅電力」の異名を持つ電力部門は、5月9日に発表する2017年3月期決算で連結純利益の約4分の1に相当する370億円を稼ぐ計画。
「「太陽光と風力が最安」、原子力の専門家が報告書で指摘」（日経XTECH 2018年9月26日 10:52）
「九電が太陽光出力制御 原発再稼働優先 再エネ後退懸念 / 東京新聞」（瀬戸の風 2018年10月16日 23:05）
「北海道地震による大停電、85％の住宅太陽光ユーザーが自立運転を活用」（スマートジャパン 2018年10月30日）
「下水汚泥から100世帯分の電力、ヤンマーがバイオガス事業を本格始動」（スマートジャパン 2020年3月17日）
“Renewables became the second-most prevalent U.S. electricity source in 2020.” EIA (U.S. Energy Information Administration, July 28, 2021.
「原発頼みをやめて再エネ・省エネ推進を/電力不足招いた自公政権の責任重大」（しんぶん赤旗 2022年7月7日）
「再エネ廃棄 ７５０億円分見込む ２４年度/原発・火発推進の岸田政権/岩渕議員質疑で判明/電力大手９社」（しんぶん赤旗 2024年4月6日）
地熱発電
「アイスランドから地熱発電設備5基、22.5万kWを一括受注 受注累計15基、56.5万kWに、全世界では100基を超す」（三菱重工ニュース 2008年6月10日）
「火山国の日本、地熱エネルギーの先駆者に 米環境学者」（AFPBB News 2010年5月26日 21:25）
「原発より強かった 東北の地熱発電所」（オルタナ 2011年4月18日 17:22）
「福島【国立公園の土湯温泉で”バイナリー発電”…地熱発電で復興へ】」（atmc-Tokyo 2012年7月18日 13:59）
「３億円投じ、地熱発電所を更新」（大分合同新聞社 2012年8月10日 09:33）
「日本列島エネルギー改造計画（44）大分： 地熱発電で圧倒的な規模、再生可能エネルギーで日本の先頭を走る」（スマートジャパン 2013年3月14日）
「世界３位の地熱資源大国 「温泉発電」で脱・宝の持ち腐れ」（日本経済新聞 2013年6月19日 07:00）
「日本の地熱発電技術、世界一から滑り落ちる危機 発電量が安定、コストも安いのになぜ二の足踏むのか」（JBpress 2013年8月30日）
「電力自給率100％以上は全国89市町村に、トップは地熱が豊富な大分県の九重町（スマート・ジャパン）」（Finance GreenWatch 2014年11月27日）
小水力発電
● 全国小水力利用推進協議会 (J-WaterER)
● 小水力発電情報サイト (環境省)
「【調査】倉阪秀史教授に聞いてみました 「小水力発電」なんてショボいんでしょ？」（月刊チャージャー8月号 2011年）
「ダムの直下で小水力発電、未利用の水流で300世帯分」（スマートジャパン 2013年4月12日）
「持ち運べる水力発電機 震災避難所生活に明かり 茨城の中小企業など開発」（東京新聞 2014年1月10日 朝刊）
「落差96.6メートルで350世帯分を発電、かんがい用水を生かした水力発電所」（スマートジャパン 2021年11月29日）
風力発電
「スペインの風力発電、最大の電力源に成長」（MONOist 2011年4月4日）
「騙しの構造を打ち破れ！！ 」（さてはてメモ帳 Imagine & Think! 2011年4月10日 17:07）
※ 三谷商事が東日本大震災の被災地である茨城県神栖（かみす）市で行っている外海洋上風力発電が、震災後も２４時間フル稼働を続けて、ほぼ無傷の状態で、一般家庭約７千世帯分の電力を東京電力に供給。
「風力発電の点検費補償 損保２社、業界初」（東京新聞 2014年2月2日 朝刊）
「自然エネルギー：風力発電の設置数が2000基を突破、発電能力300万kWに迫る 」（スマートジャパン 2015年5月15日）
「未来の風力発電機には「羽根がない」」（WIRED.jp 2015年5月21日）
「鳥も喜ぶ！｢羽根のない風力発電｣の実力 コストは3枚羽根式に比べると40％も削減」（東洋経済オンライン 2015年6月15日）
「英洋上風力発電、原発よりも電気料金が安価に」（AFPBB News 2017年10月6日 12:00）
「デンマーク、17年消費電力の4割超が風力発電に 過去最高」（AFPBB News 2018年01月17日 12:00）